- 2024年6月1日
【書評・レビュー】海外事業の成功要因は？「海を渡った7人の侍：大和証券シンガポールの奇跡」
新しい国で、新しい事業を展開するにはどうすればよいか？ これは海外新規事業を展開する企業が、必ずはじめに考えなければいけない問題ですが、この問いにたいする１つの挑戦とその成功を教えてくれるのが本書「海を渡った7人の侍：大和証券シンガポールの奇跡」。 著者は、ノンフィクション作家の野地秩嘉氏。人物ルポ […]
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- 2024年2月17日
【2024年度シンガポール予算案】税制改正の概要について。
2024年2月16日に、シンガポールの国家予算及び税制改正の2024年版が公表されました。 法人税、個人所得税及びその他の税制について、以下の税制改正が提案されています。 主要な改正について、概略を解説したいと思います。 法人税（Corporate Income Tax） 法人税のリベート（法人税額 […]
- 2023年12月11日
【シンガポール・会社設立】海外進出の際に留意すべき国際税務の論点。
海外移住にあたり、国際税務に留意することが重要です。 国際税務の論点を理解していないと、海外移住に際して予想外の税金が発生する可能性があります。 特にシンガポールは日本に比べて税率が低く、節税を目的とした移住を考える方も多いため、日本の税務当局でも日本居住の納税者との間に不公平が起きないよう、シンガ […]
- 2023年12月10日
【シンガポール会社設立】シンガポール法人の株主は個人とすべきか法人とすべきか。
会社を新しく設立する際に、その出資者(株式保有者)を個人とするか、法人とするか検討する必要があります。 特に日本企業がシンガポールで会社を設立する場合は、日本本社がシンガポール子会社に出資をするか、またはその日本企業のオーナーが直接シンガポール法人に出資するかで、その後の実務や税金で影響が出てきます […]
- 2023年12月2日
アジア新興国の事業経営にはこれを読むべし。「アジア新興国マーケティング」。
自社の製品・サービスが本当に受け入れられるか？ 海外進出にあたりまずはじめに考えることは、こんなことではないでしょうか。 海外進出の前に必ず行うべきことは、進出候補国のマーケティング・リサーチです。 進出に向けて、そもそもその国に製品・サービスの需要があるのか、どのような戦略で進出すべきか、その情報 […]
- 2023年11月18日
【書評・レビュー】海外赴任者が成功するには？「日本人が海外で最高の仕事をする方法。」
突然、海外赴任をすることになったが、外国人のマネジメントがわからない。成果が出せるか不安。 海外駐在を任命される多くの会社員が考えることではないでしょうか。 海外駐在をする中で、一生懸命頑張っても結果がついてこず、やむなく帰任となる社員の方も少なくないと聞きます。 私も東南アジアの国へ日本の会社から […]
- 2023年11月9日
【書評・レビュー】最新の事業モデルはアジアに学べ。「アジアのビジネスモデル 新たな世界標準」。
事業領域によっては、昭和・平成の時代に栄華を誇った日本企業でも太刀打ちができないアジア企業が数多く出現しています。 例えば半導体産業において、自社ブランドを持たずに他のグローバル企業の半導体製造を一手に引き受けるファウンドリー・モデルを確立し、今や世界一の技術力、規模を誇る台湾のTSMCなどの例があ […]
- 2023年9月30日
【書評・レビュー】日本企業は東南アジアスタートアップに学ぶべし。「東南アジア-スタートアップ大躍進の秘密。」
近年、東南アジアの経済は活況を増しており、特に数多くのテック系スタートアップが誕生しています。 実際、企業価値が１０億ドル以上を有するいわゆるユニコーン企業の数は、日本の１４社に対してシンガポール１８社、インドネシア１１社と同水準となっています。 このような勢いのある東南アジア・スタートアップ事情を […]
- 2023年9月25日
シンガポール・東南アジアで事業、在住、駐在する方におすすめの本一覧・リスト。
本とは、著者がその知見やノウハウを惜しみなく発揮する知の結晶。 何か新しい事業を行う場合や、新しい場所に赴く際に、先人の知恵を学ぶことが出来る、素晴らしい宝庫です。 当記事では、シンガポール、東南アジアに在住する方、事業を起こしたり、駐在でビジネスをする方にとって有益だと思う書籍の数々を紹介したいと […]
- 2023年9月23日
【書評・レビュー】東南アジアに学ぶ日本のDX指南書「デジタル・フロンティア」。
ここ数年、日本のDX（デジタル化改革）の遅れが叫ばれていますが、その現状を打破するにはどうすればよいか？ その問いにひとつの可能性を提案してくれるのが、PHP研究所から出版された書籍「デジタル・フロンティア」。 本書において「デジタル・フロンティア」とは、米国でも中国でもない「東南アジア」と定義し、 […]