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シンガポール・アジアビジネス

  • 2021年5月10日

【書評・要約】アジアの資本主義のカタチとは?アジアの未来予測に必読の書「アジア資本主義」。

ここ20年のアジアの経済発展は、目を瞠るものであることは疑いようもありません。 アジアはいかにして急速に経済発展できたか、そして今後も成長を続けて行くことができるのか。 この問いを考えるにあたり考慮すべき重要なポイントが、アジアの独特な経済イデオロギーです。 東南アジアの経済イデオロギーは、ベトナム […]

  • 2021年5月8日

シンガポール、アジア新興国におけるスタートアップ投資に関する調査報告書。

日本貿易振興機構(ジェトロ)が2021年4月付で、調査報告書「アジア新興国における競争力強化に資するスタートアップ投資に関する調査」を公表しました。 これは、東南アジア諸国及びインドにおけるスタートアップ投資の状況について詳細に調査した196ページからなる報告書です。 シンガポールに該当する項目は以 […]

  • 2021年5月2日

政府のガバナンス効率性に関する指標でシンガポールが世界3位。

世界104カ国における政府のガバナンスと成果を評価する指標「チャンドラー・グッド・ガバメント・インデックス(CGGI)」が公表されました。 CGGIは、チャンドラー研究所が公表する指標で本年度が初めての公表になります。 チャンドラー・グッド・ガバメント・インデックス(CGGI)の評価指標は? CGG […]

  • 2021年4月25日

海外で結果を出すのに必要な駐在員の能力・スキルは?

毎年、多くの会社が社員を海外に駐在させ、海外市場の攻略に挑みます。 海外に赴任した社員の中では、目覚ましい成果を出す人もいれば、めぼしい成果もなく帰任となってしまう人もいます。 このような、「海外で結果を出せる人とそうでない人の違い」は何に原因があるのか? これはすべての駐在員に興味深い論点ではない […]

  • 2021年4月24日

【2021年版】世界の富裕層と投資に関する調査報告書。

イギリスの不動産コンサルティング会社Knigt Frankが超富裕層の投資に関する報告書「The wealth Report2021」を発表、コロナ下における世界の富裕層の投資状況が明らかになりました。 「Wealth Report」では、富裕層について以下の定義づけをおこない、世界のお金持ちの投資 […]

  • 2021年4月4日

「海外現地スタッフは日本人駐在員をどう評価しているか?」に関する研究。

海外の駐在員は、現地スタッフに比べて高収入、高待遇で赴任してきます。 多くの日本企業は、これを当然の前提としていますが、海外現地法人のローカルスタッフは、日本人駐在員についてどのように評価しているのでしょうか? この興味深い質問に答えてくれる学術論文がありました。 早稲田大学の白木三秀教授が2012 […]

  • 2021年4月2日

APACにおけるデジタル・トランスフォーメーション(DX)に関する調査報告書

オーストラリア最大手の通信会社Telstraが、APAC地域のDXに関するレポートを公表しました。 「APACにおける変革のビジョン:デジタル化への熱望とコストのバランス 」と題する当レポートは、APAC地域各国のデジタル化の現状と今後、コストに関する調査となっています。 調査は2020年11月〜1 […]

  • 2021年3月28日

【シンガポール・移転価格税制】地域統括会社のグループ内取引価格の決定方法。

グループ会社間で取引を行う場合、取引価格はグループ内で自由に決めることができるものの、「適正な取引価格」で行い両当事国に適切な納税を行わなければならない。 これが、近年話題の移転価格税制の考え方です。 この、「適正な取引価格」は専門用語で独立企業間価格(Arm’s length price)と言いま […]

  • 2021年3月27日

【海外進出戦略】中小企業が成功するためにはこれが重要。

生産性が上がらず、利益率が高まらない状況に陥っている中小企業は少なくないのではないでしょうか。 そこには構造的な理由があり、今後、中小企業が飛躍するためには解消すべき状況であるといえます。 この点について示唆を与えてくれるのが「小さな会社が世界で稼ぐ」という本です。 著者は日本の中小企業の海外事業展 […]

  • 2021年3月20日

【海外事業戦略】顧客が感じる価値はこの方程式で測定すればよい。

事業の運営にあたっては、事前に戦略を立案し、それに従って実行していくことが有効であり、一般的です。 大企業であれば、経営企画室に優秀な社員と経験の蓄積があるため、海外事業戦略の立案と実行は組織活動の通常業務として回していくことができます。 一方、中小企業や個人で事業を行う場合は、有効な事業戦略を立案 […]